№138-R4.12月号ＥＢＩＴＤＡの見方

EBITDAとは

財務分析をしていると、「ＥＢＩＴＤＡ」という指標を目にする機会が以前より増えたような気がします。この指標、そもそも何と読むかもわかりにくい名称ですが、「イービットディーエー」「イービッタ」「エビーダ」などさまざまで、一般的には、「ＥＢＩＴ・Ｄ・Ａ（イービット・ディー・エー）」が呼称として使われることが多い印象です。

ＥＢＩＴＤＡは、Earnings , Before , Interest , Taxes , Depreciation , Amortization（Depreciationは、建物等有形固定資産の減価償却費、Amortizationは、のれんやソフトウェアなど無形固定資産の減価償却費）のそれぞれの頭文字で、単純に和訳すると「利払い前・税引き前、減価償却前利益」となり、計算式では、「税引前当期利益＋支払利息＋減価償却費＋その他の償却費」となります。

他の分析指標、例えば、「流動比率」「自己資本比率」のようにわかりやすい名称であれば、もう少し身近に感じるのでしょうが、正確に理解していない専門家も多く、経営者に馴染みがないのも無理はありません。

しかし、経産省が推奨する簡易企業診断ツール「ローカルベンチマーク（ロカベン）」の財務分析結果の中で、健全性指標として「ＥＢＩＴＤＡ有利子負債倍率」が登場していますので、中小企業において重要性が高まりつつあることは確かです。

簡易キャッシュフロー

算式は、和訳通りには前述の内容になりますが、「ローカルベンチマーク」を始め、実務的には多くの場合「営業利益＋減価償却費（＋その他の償却費）」が使われます。

つまり、ここで算出される数値は､簡易キャッシュフローです。しかも、営業外収支が抜けているので、会社によってはかなりざっくりとしたキャッシュフローになります。何故、当期純利益ではなく、営業利益が使われるかというと、損益計算書の営業利益以下は国によって会計基準が異なるからです。

例えば、「経常利益」は日本独自の利益の概念で、ＩＦＡＲＳを始め、他国の会計基準には存在しません。また、国によって金利水準、税率、減価償却方法なども様々です。ＥＢＩＴＤＡはそれらの影響を受けませんし、何より営業利益は本業の業績を反映する利益ですので、経常的な業績を判断する上では、営業利益に支出を伴わない経費である減価償却費を加算するのが最も現実的な一定期間に稼いだキャッシュとなります。

そのため、特に、事業計画書を作成する際にはＥＢＩＴＤＡが説得力を示す指標になるはずですが、実際に使用している専門家はかなり少数です。事業計画書は多くの場合、金融機関用として作成されますので、減価償却の多寡に影響されないＥＢＩＴＤＡを記載すれば、返済可能資金がその期（月）にどれだけあるかが一目瞭然に示せます。